福利厚生制度関連商品

保険の特長

• 経営者から従業員までを対象とした万一のケガに備える補償制度
• 企業・団体のニーズに合わせた制度設計が可能
• 医師による診査は不要

主な補償内容

• 日本国内・国外を問わず、被保険者（補償の対象となる方）が急激かつ偶然な外来の事故によりケガをした場合に保険金をお支払い
• 「熱中症補償特約」、「食中毒補償特約」を自動セット
• 「天災補償特約」、「就業中のみ補償特約」等による補償内容の変更も可能
• 「賠償責任補償特約」には賠償相手との交渉を保険会社が行なう示談交渉サービスを実施（国内のみ）

詳しくは、パンフレットなどをご確認ください。

保険の特長

• 加入者が保険料を負担する自助努力型の制度運営のための団体保険
• 企業・団体の従業員・所属員とそのご家族が補償の対象
• 医師による診査は不要
• 団体割引制度適用により、割安な保険料で加入できるメリット（加入者数20名以上の場合）

主な補償内容

• 日本国内・国外を問わず、被保険者（補償の対象となる方）が急激かつ偶然な外来の事故によりケガをした場合に保険金をお支払い
• 「熱中症補償特約」、「食中毒補償特約」を自動セット
• 「天災補償特約」等による補償内容の変更も可能
• 「賠償責任補償特約」には賠償相手との交渉を保険会社が行なう示談交渉サービスを実施（国内のみ）

保険の特長

• 加入者が保険料を負担する自助努力型の制度運営のための団体保険
• 企業・団体の従業員・所属員とそのご家族が補償の対象
• 団体割引制度適用により、割安な保険料で加入できるメリット（加入者数20名以上の場合）

主な補償内容

• 日本国内・国外を問わず、被保険者（補償の対象となる方）がケガや病気により、保険金支払事由（入院・手術をした場合や所定の要介護状態になった場合）に該当した場合に保険金をお支払い

保険の特長

• 企業・団体がご契約者として保険料を負担する補償制度
• 最長で定年年齢まで所得の一部を補償するといった設定が可能
• 企業・団体のニーズに合わせた制度設計が可能
• 企業・団体の代表者による一括告知による診査

主な補償内容

• 企業・団体の従業員・所属員がケガや病気により就業できなくなった場合に保険金をお支払い。また、医師の指示による自宅療養などの期間も補償
• 一部復職の場合も補償
• 「精神障害補償特約」（2023年4月からは認知症などにも対応）、「妊娠に伴う身体障害補償特約」等による補償内容の変更も可能

団体長期障害所得補償保険の無料サービス

（全員加入型団体長期障害所得補償保険のご契約が対象のサービスです）

(1) 従業員向けサービス

• 24時間健康・医療相談
• メンタルヘルス相談

(2) 人事・労務担当者向けサービス

• メンタルヘルス相談

保険の特長

• 加入者が保険料を負担する自助努力型の制度運営のための団体保険
• 補償の対象となるご本人の告知による診査
• 団体割引制度適用により、割安な保険料で加入できるメリット（加入者数20名以上の場合）

主な補償内容

• 企業・団体の従業員・所属員がケガや病気により就業できなくなった場合に保険金をお支払い。また、医師の指示による自宅療養などの期間も補償
• 一部復職の場合も補償
• 「精神障害補償特約」 （2023年4月からは認知症などにも対応） 、「妊娠に伴う身体障害補償特約」等による補償内容の変更も可能

企業・団体が保険料を負担する全員加入型、加入者が保険料を負担する任意加入型のいずれかのみの設計も可能ですが、あわせて制度化することにより、企業・団体にとっては福利厚生制度を充実でき、また、加入者にとっても職場で手軽に加入できるほか、団体割引適用により割安な保険料で加入できるメリットがあります（加入者数20名以上の場合）。